まず、主要な資格・人気の資格から、レーダーチャート化してみることにした。
今回パラメータとなるのは、職歴、学歴、資格歴、年間競争倍率の4つの指標である。
(パラメータは増える可能性がある)

 1.職歴
 職歴は単純に、社会人経験何年か総就業時間を数値化する。研修期間を学歴と考えるか、職歴と考えるかは微妙であるが、今回は職歴としたい。受験資格として必要であってもなくても経験した職歴や研修歴は職歴に含めることになる。職歴は実際の競争倍率に間接的に影響を及ぼす。

 2.学歴
 学歴も単純に、過去の在学期間が何年か、総講義時間を数値化する。職歴と同様の考え方である。学歴を取得するために予備校に通った時間も考慮に入れる事になるだろう。
 例えば大学入試には浪人受験者もいる。その場合、大学入学者うち平均浪人年数を考慮に入れる事になるだろう。専門学校や短大の場合、浪人するケースが殆ど無いため、平均浪人年数の計算対象から除外したい。
 受験資格として必要であってもなくても修習した学位や講義の単位は学歴に含めることになる。
 学歴は実際の競争倍率に間接的に影響を及ぼす。

 3.資格歴
 資格歴は、特に取得が簡易な入門的資格ほど単体での学習期間を特定しやすい。
 例えば、経理の専門学校に入り、仮に平均的に2か月~7か月後の試験で簿記3級を取得することが一般的であれば、2~7か月と推測できる。仮に平均が4.5か月であれば、上位資格の簿記検定2級は受験者の資格歴は4.5か月以上と推測できる。また、簿記検定の受験者層が急激に上昇するなどということは、これまで一般的にないから、受験者のレベルによって平均的にかかる期間は変わるという反論は説得力が乏しい。実際には、電卓や漢字の検定も受験しているかもしれず予めスキルを身につけてから3級の学習を始めたかもしれない。その場合は、電卓や漢字の検定学習期間も資格歴に該当する事になるだろう。
 職歴や学歴と違い、推測が難しいが、よりルーツとなる入門的な資格へとさかのぼれば推測できないことは無い。今回は前提として取得しているケースの多い資格歴を入門までさかのぼり評価したい。
 資格歴と、学歴が並行している場合がある。例えば、管理栄養士養成課程へ入学し、管理栄養士の国家試験の範囲を免除する為に経た講習は、資格歴かつ学歴である。
 受験資格として必要であってもなくても取得済み資格は資格歴に含めることになる。
  資格歴は実際の競争倍率に間接的に影響を及ぼす。

 4.競争倍率
 競争倍率を特定するうえで、母集団を特定する必要がある。
 今回のケースでは、母集団は1,2,3などの総合値とする。
 もし合格率が10%で年1回の実施であれば、それは、10年かかってもおかしくはないと言う数値であることから、学習期間の推測値とすることができる。ただし実際には単純に合格率が10%だから10年とはならず、もっとかかることになる。なぜならば、なんらかの理由で受験しなかった期間を考慮に入れる必要があるからである。
 わざわざ説明する必要も無いだろうが、合格率=難易度ではないと考えるのは当たり前のことである。なぜならば、1,2,3であげたような経歴がそのまま受験者の実力となるからである。
  競争倍は直接的な合格のさせ辛さに該当する。

  ■ 反映できない指標
 1.学習資料・教材の量
 2.アンケートなどの学習時間
 なぜならば、以前も書いた通り、何を教材とするか、何を学習時間とするか、いつから学習期間とするかは主観によるからである。
 3.有識者・専門家・教育者の意見
 なぜならば、誰を有識者とするかは、判断する側の主観によるからである。
 仮に、語学学校の教師ならば、英語の講義をもっと受けさせたいから、他の業界の資格の価値が低く学習量も少ないかのように説明するかもしれない。
 ある、大手予備校の場合、分野Aの講義を受けさせたいから、分野Aは難易度が高くて価値があるかのように宣伝し、分野Bや分野Cの資格は、難易度が低くて価値が無いかのように説明するなんてこともできる。
 少子化の影響もあり受験者数が減少する中、受講者数が減少すれば、予備校側も切り捨てたい資格もある。
 それは、教員数の採用人数を減らす事ができ業務を削減するためでもある。
 そのために、予備校での合格率や取得実績の多い得意分野を残して運営するのが一番手っ取り早いのである。

 だか、もし資格の評価を大手予備校が牛耳っていたとしたら、公正妥当な評価が行われない。
 もし、その学校の教師が、教育者として名乗り出て公務として資格の評価に携わっていたら、民間の利害関係をそのまま公式的な政府の評価に反映してしまうことになる。
 だからこそ、有識者とか教育者などといった言葉は通用するはずがない。客観的事実と照合しない限り説得力が無いからである。
 決めつけOKはダメなのである。

 ここでレーダーチャートの見方を説明する。
下記のチャートの数値は、例なので実際のページでは値が異なることがある。
文部科学省後援資格であれば、育成方式を一律にするため、合格率や受験機会などのすり合わせを行っており
比較がしやすい。たとえば、数検2級と英検2級とJ検2級と簿記2級はおよそ同じくらいの期間で習得できるように作られている。ほかにも文科省後援資格といえば、カラーコーディネータ検定、福祉住環境コーディネータ、ビジネス会計検定、ビジネス実務法務検定、販売士(リテールマーケティング検定)、マルチメディア検定、秘書技能検定など各級、ほぼ全て横一線で評価できるように仕向けてあるのだ。これは、公式的に教育水準を一律にし講義単位数を、規格・標準化することにより教育しやすく作られているということである。つまり、教材、教員などの水準、費用も全て一律で公平に評価・調達できると言う事である。だから、簿記だけ難しいとか英検だけ上等だとか極端に一線を超える作りにはしない、なぜならば、費用対効果が悪くなり、業務効率が悪くなり、税金で賄われる公務がスマート化されないからである。
 ただし、厚生労働省の実施する技能士とは少し違いがある。技能士の場合、クリアしていて同然の建前上の受験資格があり、下記試験のような中等教育以上の対象というより、高等教育以上の実務者向けという印象である。そのため、やはり、受験者の年齢層も10歳程度上の資格が多い。


レーダーチャート例 (文部科学省後援4大公的検定)
日商簿記検定
情報処理活用能力試験
実用英語技能検定
実用数学技能検定

第一弾

主要検定
日本商工会議所 簿記検定
日本商工会議所 リテールマーケティング検定
日本商工会議所 パーソナルコンピュータ検定
大阪商工会議所 ビジネス会計検定
東京商工会議所 ビジネス実務法務検定
東京商工会議所 福祉住環境コーディネーター検定
東京商工会議所 カラーコーディネーター検定
日本数学検定協会 実用数学技能検定
日本英語検定協会 実用英語技能検定
日本工業英語協会 工業英語検定
日本国際連合協会 国際連合公用語英語検定
中央職業能力開発協会 ビジネスキャリア検定
中央職業能力開発協会 コンピュータサービス技能評価試験
全国経理学校協会主催 簿記能力検定
P検-ICTプロフィシエンシー検定協会 ICTプロフィテンシー検定
職業教育・キャリア教育財団 情報システム試験
職業教育・キャリア教育財団 情報活用試験
サーティファイ 情報処理技術者能力認定試験
サーティファイ C言語プログラミング能力認定試験
サーティファイ JAVA言語プログラミング能力認定試験
サーティファイ WEBクリエイター能力認定試験
サーティファイ Excel®表計算処理技能認定試験
コンピュータ教育振興協会 CAD利用技術者試験
オデュッセイコミュニケーションズ マイクロソフトオフィススペシャリスト試験
画像情報教育振興協会CG-Arts マルチメディア検定
画像情報教育振興協会CG-Arts CGクリエイター検定
画像情報教育振興協会CG-Arts 画像処理エンジニア検定
画像情報教育振興協会CG-Arts WEBデザイン検定
色彩検定協会 色彩検定
実務技能検定協会 秘書検定
都道府県知事認定 介護職員研修
医療秘書教育全国協議会 福祉事務管理技能検定試験
日本医療教育財団 医療事務技能審査試験
日本医療保険事務協会 診療報酬請求事務能力認定試験
医療秘書教育全国協議会 医療秘書技能検定
全国商業高等学校協会 簿記実務検定
全国商業高等学校協会 商業経済検定
全国商業高等学校協会 英語検定
全国商業高等学校協会 ビジネス情報処理検定
全国工業高等学校長協会 情報技術検定
全国工業高等学校長協会 パソコン利用技術検定
全国工業高等学校長協会 機械製図・基礎製図検定

第二弾予定
自動車運転免許
フォークリフト運転免許
児童福祉司
社会福祉主事
第三種放射線取扱主任者
ITパスポート
情報セキュリティマネジメント
医療共用試験